近年、日本各地で大規模な自然災害が相次いでいる。地震、豪雨、台風――いつどこで被災するかわからない時代に、私たちはどのように地域の安全を守るべきか。その問いに対する一つの実践的な答えが、大阪市内のとある地域のお寺から生まれている。このお寺では、境内に防災備蓄品を整備し、地域住民が被災した際に避難・支援を受けられる「防災拠点」としての機能を担っている。本稿では、なぜお寺が防災の場として機能しうるのか、またその意義と可能性について考えていく。
今回はNPO法人 縁遊さんにインタビューさせていただいた内容を元に記事作成をしております。
「もしもの時、お寺に来てください」
このお寺が整備している防災備蓄は、米や飲料水をはじめとした食料品と、日常生活に必要な物資だ。「地域で何か起きた時に、お寺に来てもらったら備蓄品をお配りできます」――副住職はそう語る。大規模な公的支援が届くまでの空白期間に、地域住民が身近な場所で必要なものを受け取れる仕組みを整えることが、この取り組みの核心にある。
お寺が防災拠点として機能しやすい理由は複数ある。まず、地域に深く根ざした「顔の見える場所」であること。行政の避難所よりも日常的な距離感があり、住民が迷わず足を運べる。次に、境内という広いスペースを持ち、物資の保管や人の受け入れに適した環境があること。そして何より、お寺は平常時から地域の拠点として機能しており、緊急時にも自然な形で人が集まりやすい。
「備蓄といっても、何も起きなければ使わなくていい」と副住職は言う。その通りだ。備蓄品の本当の価値は、使われないことにある。しかし、「何かあった時のために整えてある」という事実が、地域住民に安心感をもたらし、お寺への信頼を深める。日常の活動と防災準備が一体となることで、お寺の地域における存在意義はより確かなものになる。
復興支援活動――被災地とつながり続ける
このお寺の防災への関わりは、地域内の備蓄整備にとどまらない。全国各地で発生した大規模災害に対しても、継続的な復興支援活動を行ってきた。イベントでの売上の一部を義援金として積み立て、被災地の特産品・名産品を取り寄せて販売することで、経済的な支援も行う。ある年は北海道、またある年は熊本と、その年の被災状況に合わせて支援先を変えながら、年間を通じた支援活動を続けてきた。
特筆すべきは、集めた義援金を直接被災地に届ける行動力だ。熊本地震の際には、1年間かけてイベントで集めた義援金をまとめ、担当者が直接現地の自治体窓口を訪問して手渡した。日帰りでの訪問であり、宿泊することもなく帰路につく。この行動の背景には、「お金を送るだけでなく、顔を見て届けたい」という思いがある。
被災地の特産品を販売するという手法は、義援金の寄付とは異なるアプローチだ。単なる金銭的支援ではなく、被災地の産業と経済を支えることで、復興の持続可能性に貢献しようとする意志がここにある。参加者が地元の食材を買うことで、遠く離れた被災地とのつながりを実感できる。支援する側と支援される側が、物と物語を通じてつながる仕組みだ。
ペットの防災という視点
防災を考える際に、往々にして見落とされがちなのがペットへの対応だ。大規模災害が発生した際、避難所にペットを連れていけないケースは多く、やむを得ず置き去りにされたり、野良動物として放浪することになったりする例が後を絶たない。
こうした課題に対し、お寺がペット用の防災備蓄や受け入れ体制を整えることができれば、ペットを家族の一員と考える飼い主にとって大きな安心となる。「ペットも大事な家族の一員」という認識は社会的に広まっており、人間とペットが共に安全でいられる避難環境の整備は、今後の地域防災の重要なテーマとなっていく。お寺という場が、人とペットの双方を受け入れられる柔軟な避難拠点となる可能性は十分にある。
なぜ今、お寺が防災拠点であるべきか
日本の寺院は古来より、地域コミュニティの中心として機能してきた。江戸時代には檀家制度を通じて地域住民の生活に深く関わり、戦時中には防空壕や救護所としても活用された歴史がある。災害時にお寺が人々の拠り所となるのは、歴史的な文脈から見れば自然な流れでもある。
しかし現代においては、そのような役割意識を持つお寺は決して多くない。葬儀・法要の場としての機能に特化し、平常時の地域活動から遠ざかってしまったお寺も少なくない。そのような状況だからこそ、日常的に地域と関わり続けるお寺が防災拠点としての役割も担うことの意義は大きい。
平常時のつながりが、緊急時の助け合いを可能にする。日ごろからお寺に通い、顔見知りになった住民同士が、災害時に互いを気にかけ、情報を共有し、必要な支援を届け合う。そのための土台を、お寺は日々の活動の中で積み上げている。防災拠点としての機能は、その延長線上に自然と生まれるものだ。
お寺の社会的責任と今後の展望
少子高齢化と人口減少が進む中、地域コミュニティの維持はますます難しくなっている。自治会の担い手不足、地域行事の消滅、孤立する高齢者の増加――こうした課題に対し、お寺が担いうる役割は少なくない。防災拠点としての機能は、その最も具体的な形の一つだ。
お寺が防災拠点として機能するためには、物資の備蓄だけでなく、地域住民との信頼関係の構築が不可欠だ。「あのお寺なら頼れる」という認識は、一朝一夕に生まれるものではない。日常的な活動を通じて顔を合わせ、困ったときに声をかけ合える関係を築くことが先決であり、備蓄はその信頼の上に成り立つ。
今後、ペット対応の充実、障がいを持つ方への配慮、外国人住民への対応など、地域の多様なニーズに応えた防災機能の拡充も課題となるだろう。お寺が「誰もが頼れる場所」であり続けるために、住職・副住職が地域の変化に目を向け、柔軟に対応し続けることが求められる。
「何も起きなければ、使わなくていい」備蓄品を整え、被災地に義援金を直接届け、地域の防災意識を高める活動を続ける。このお寺の取り組みは、お寺が単なる宗教施設を超え、地域社会のインフラとして機能しうることを示している。
大規模な施設や潤沢な予算がなくても、地域と真摯に向き合う姿勢があれば、お寺は命の拠点になれる。その実践から学べることは、全国のお寺関係者にとって多くの示唆を含んでいるはずだ。災害列島と呼ばれるこの国で、お寺が果たすべき役割をあらためて問い直す時が来ている。
NPO法人 縁遊
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